「入社して1年もたっていないけれど、次の転職で不利になるのかな」
転職を考え始めた人から、こんな悩みがよく聞かれます。
短期離職とは、入社から1年未満など短い期間で会社を辞めることを指す言葉です。
この記事では、採用する側が短期の職歴のどこを見るのかを整理し、面接で話す順番を例文つきで解説します。
- 目次 -
この記事でわかること
- 短期離職は何か月からを指すのか
- 転職では本当に不利になるのか
- スタートアップの採用側はどこを見るのか
- 面接ではどの順番で話せばいいのか
- 辞める前に何を確かめればいいのか
短期離職とは?何か月からを指す?
何か月からという決まりはなく、見る人によって目安が違います。
クラウド会計ソフトのfreeeの解説によると、近い言葉の早期離職にも法律上の明確な定義はありません[注1]。
厚生労働省は、新卒で就職した人の離職を「就職後3年以内」で集計しています[注2]。
人材サービス会社のマイナビの調査では、人事担当者が早期離職だと思う勤続年数の平均は「9.5カ月以内」でした[注3]。
平均が9.5カ月以内なので、1年未満の職歴は短期と受け取られやすいと考えておくと準備がしやすくなります。
短い期間で辞める人は、決して少なくありません。
大学を卒業して就職した人の33.8%が3年以内に離職し、1年目の離職は12.1%です[注2]。
正社員として転職した人のうち、前の会社の勤務期間が1年未満だった人は16.9%でした[注4]。
短期離職は転職で不利になる?
不利に働くことはありますが、納得できる背景があれば印象は変わります。
マイナビの同じ調査で、人事担当者の70.1%が早期離職にマイナスの印象を持つと答えました[注3]。
短期の職歴だけを見れば、選考で慎重に見られると考えておくのが現実的です。
一方で、客観的に納得できる背景があった場合の答えは変わります。
マイナスの印象を持つと答えた1,121人のうち、61.5%が「マイナスの印象はなくなる」か「プラスの印象になる」と答えました[注3]。
見られているのは在籍した長さだけではなく、なぜ辞めたのかという中身です。
転職者が自己都合で辞めた理由で多いのは、賃金以外の労働条件(28.2%)と仕事内容(26.0%)です[注4]。
理由は、隠すより事実として説明できるように整えるほうが選考では役に立ちます。
スタートアップの採用側は短期の職歴をどう見る?
スタクラが取材した2社の話は短期の職歴に限りませんが、どちらも入社後に合うかどうかを重く見ています。
スタクラは、革新的なビジネスモデルで急成長を目指す企業であるスタートアップの求人を集めた転職サイトです。
ソフトウェアを開発するKURANDOという会社の代表、岡澤一弘さんは、2023年の取材で候補者の見方を話しています。
候補者の「どの会社のどの部門に何年いたか」「何回ぐらい転職してるか」に目を通すそうです[注5]。
短期の職歴は、採用側の目に最初から入ると考えて準備するのが確実です。
ただ、岡澤さんの判断は経歴だけで終わりません。
プロフィールでは「経歴やスキルだけではなく、文章から伝わってくる人柄やキャリア志向なども考慮」していたそうです。
採用で最も重視する点は、候補者のこれからの人生やキャリアと会社がどれだけ合うかだと答えています[注5]。
AIの技術を使った事業を手がけるXAION DATAという会社の塩澤隆彦さんも、入社後に合うかどうかに触れています。
採用を担当する塩澤さんは、2024年の取材で、入社後に合わなかったとならないよう面接の回数を減らさずにいると話しました[注6]。
2026年11月9日時点のスタクラの公開中の求人2,242件(487社)で、「転職回数」や「在籍期間」に触れた求人は0件でした[注7]。
ただ、求人に書いていなくても面接で聞かれることはあります。
こうした話をふまえ、編集部では採用側が確かめたいことを次の3つと考えます。
- なぜ短い期間で辞めたのか
- 同じことがこの会社でも起きないか
- なぜ次にこの会社を選ぶのか
入社前に、仕事内容を会社ごとに比べられます。
気になる会社があれば、そのまま話を聞いたり応募したりできます。
短期離職の理由は面接でどう伝える?
事実・試したこと・次の条件の順に短く話します。
最後に、その会社を選ぶ理由を添えます。
1. 在籍した期間と退職した事実を先に言う
2. 入社前に聞いた話と実際の違いを事実で話す
3. 辞める前に自分で試したことを添える
4. 次の会社で確かめたい条件を言う
5. その会社の仕事と条件が合う点を1文で言う
次の例文は、この記事のために作った架空の例です。
前の会社は8か月で退職しました。
入社時は新規開拓の担当と聞いていましたが、実際の仕事は既存のお客様の対応が9割でした。
上司に2度相談しましたが、1年以上は担当が変わらないと分かりました。
新規開拓に取り組みたいので、次は入社前に最初の担当範囲を確かめて会社を選んでいます。
貴社の求人には新規の顧客を開拓する担当と書かれていたので応募し、最初の担当範囲を本日お聞きできればと考えています。
前の会社への評価ではなく、起きたことと自分の動きを話すのがこの例の要点です。
まだ辞めていないなら、上司への相談や担当替えの確認を先にしておくと話せる材料になります。
辞めた理由によって、あわせて話す内容は変わります。
| 辞めた理由 | あわせて話すこと |
|---|---|
| 仕事内容の違い | 聞いていた話と実際の差 |
| 労働条件 | 数字で言える事実と相談の経過 |
| 人間関係 | 相手の評価でなく自分が試したこと |
| 会社の方針転換 | 変わった時期と自分の担当の変化 |
| 自分の見込み違い | 何を見落としたかと次の確かめ方 |
採用側の懸念をその場で伝える会社もあります。
岡澤さんは、懸念点がある場合は候補者に伝え、考えるよう促すと話しています[注5]。
聞かれたときに慌てないよう、同じことが次に起きない理由を1文で言えるようにしておきます。
短期離職する前に何を確かめる?
辞めるかどうかは、残る道も含めて比べてから決めます。
辞めずに続ける方法があるなら、短期の職歴を増やさずに済みます。
| 選択肢 | 向いている状況 |
|---|---|
| 今の会社で担当を変える | 仕事内容だけが合わない |
| 規模の近い会社へ移る | 仕事は好きで環境を変えたい |
| スタートアップへ移る | 変化が多くても事業作りに関わりたい |
心身の不調があるときは、転職の損得より先に休むことや医師への相談を優先してください。
辞めると決めた場合は、お金と手続きの条件を先に見ておきます。
正社員のように雇用期間の定めがない人は、原則として2週間前までに申し入れると定められています[注8]。
失業手当(基本手当)を受け取るには、原則として辞める前の2年間に雇用保険に入っていた期間が12か月以上必要です。
自己都合で辞めると、原則として1か月は受け取れない期間があります[注9]。
条件を満たさないこともあるので、次の会社を決めてから辞めるほうが安心です。
スタートアップへ移るなら、後悔しないスタートアップ転職の条件も見ておくと比べやすくなります。
スタクラ代表の藤岡清高が手がけた転職サービス「アマテラス」が、利用者191人の進路を調べました。
スタートアップへ移ったあと大企業や中堅企業へ戻った人は12.0%で、多くは在籍が2年以内でした。
戻った人の理由には、給料の低下や熱量の違い、経営方針が頻繁に変わることへの疲れが挙がっています[注10]。
こうした違いで2回続けて短期にしないために、入社前に次の順で確かめます。
1. 応募先に、最初の担当業務と担当が変わる条件を聞く
2. 直近1年で方針や組織が変わった例を聞く
3. 一緒に働く人に会えるかを聞く
XAION DATAのように、部のメンバーとの顔合わせを選考に入れている会社もあります[注6]。
気になる会社に話を聞けます。
入社前に確かめたいことは、話を聞く場で尋ねられます。
短期離職についてよくある質問
短期離職は何年までを指しますか?
決まった年数はありません。
人事担当者が早期離職だと思う勤続年数の平均は9.5カ月以内でした[注3]。
短期離職を繰り返すと転職できなくなりますか?
できなくなるわけではありませんが、慎重に見られやすくなります。
マイナビの調査では、中途採用の担当者のうち、応募者の転職回数を気にする人は77.6%でした。
20代の応募者の転職回数を気にする人(968人)のうち、3回以上だと躊躇すると答えた人は66.4%です[注11]。
回数が増えるほど、それぞれの理由と次の条件のつながりを説明する準備が要ります。
履歴書に短期の職歴を書かなくてもいいですか?
書かないことはおすすめしません。
採用の判断に関わる経歴を聞かれたら正直に答える義務があるとした裁判例があります[注12]。
前の職場の人に話を聞くリファレンスチェックを選考に入れる会社もあります。
スタートアップは短期離職の人を採用しますか?
採用の可否は会社ごとに異なります。
スタクラの取材では、経歴だけでなく入社後に合うかどうかを見る会社の話がありました[注5・注6]。
理由を話せるように準備しておくと、合うかどうかの話に進みやすくなります。
短期離職のまとめ
短期離職は不利に働くことがありますが、納得できる背景があれば印象は変わります。
スタクラが取材したスタートアップの採用側は、経歴を見たうえで入社後に合うかどうかも確かめています。
事実・試したこと・次の条件の順に話せるようにしてから、次の会社を探してみてください。
参考・出典
[注1]freee早期離職とは(2026年11月9日に確認)
[注2]厚生労働省新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)(2025年10月公表・2026年11月9日に確認)
[注3]マイナビ中途採用実態調査2024年版(2024年7月調査・中途採用を担当する人事担当者1,600人が回答・61.5%はマイナスの印象を持つと答えた1,121人に聞いた割合・2026年11月14日に確認)
[注4]厚生労働省令和2年転職者実態調査(16.9%は現在正社員の転職者の前職勤務期間6か月未満7.4%と6か月以上1年未満9.5%の合計・2026年11月9日に確認)
[注5]スタートアップマガジンKURANDO 岡澤一弘さんの取材(2023年7月公開・2026年11月9日に確認)
[注6]スタートアップマガジンXAION DATA 塩澤隆彦さんの取材(2024年2月公開・2026年11月9日に確認)
[注7]2026年11月9日にスタクラの求人データベースで集計(公開中の求人2,242件・487社・職種名と募集概要と求める人物像などの欄の語を数えた。「転職回数」は「転職歴」「ジョブホッパー」を、「在籍期間」は「勤続年数」を含む。「短期離職」「早期離職」などの語がある求人は1件で応募条件ではなかった)
[注8]厚生労働省確かめよう労働条件 退職(民法627条1項・2026年11月9日に確認)
[注9]厚生労働省基本手当に関するQ&A(1か月は退職日が令和7年4月1日以降の場合・2026年11月9日に確認)
[注10]スタートアップマガジンスタートアップ転職後のキャリア調査(2021年8月調査・2011〜2019年の転職者・有効数191・2026年11月9日に確認)
[注11]マイナビ中途採用状況調査2025年版(2024年12月調査・有効回答1,500人・77.6%は2024年に1人以上採用した1,368人に、66.4%は20代の転職回数を気にする968人に聞いた割合・2026年11月14日に確認)
[注12]労働新聞メッセ事件(東京地判平22・11・10)(2026年11月9日に確認)
